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コロナ後の採用について
コロナによる解雇者が急増しています。 当然、苦渋の選択によりやむを得ない解雇もあるでしょう。 しかし、コロナの終息からいち早く立ち上がるためにも人材は必要です。 今後、企業の採用数の増減が気になりますが、採用活動は継続されると思います。 これからの採用は、これまでの売り手市場から買い手市場に変化していくでしょう。 どのような社員をどのようなタイミングで採用 ...続きを見る
テレワークでみえること
コロナによる自粛でテレワークを導入した企業様は多いのではないでしょうか。 会社で在宅勤務が認められ、直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている方へのアンケートでは、次のような意見が多いようです。（BIGLOBE「在宅勤務に関する意識調査」） １．在宅勤務をしてよかったと思うことは？ ・ウイルス感染リスクを防げる 63.8％ ・通勤ストレスがなく時間を活用できる 63.7％ ...続きを見る
コロナ危機でわかること
コロナ危機はこれまでにない経験です。 中小企業の経営者、そこで働く従業員はとても不安ではないでしょうか。 経営者は売上減少、家賃の支払い、そして従業員の雇用の維持を考えると夜も眠れないと思います。 そして、従業員は仕事による給与カット、休業手当、さらには解雇など不安でいっぱいです。 まずは、この危機的状況を乗り越えることが最優先です。 しかし、この危機 ...続きを見る
雇用の維持の目的は？
緊急事態宣言により企業、特に中小企業は経営の危機に見舞われています。 企業にはどのような状況でも雇用の維持に努力することが社会的責任と言われていますね。 しかし、仕事の受注が極端に減少し、売上がないなかで固定費だけがのしかかります。 こんな状況なので「従業員を解雇するしかない」と考える中小企業も多いのではないでしょうか。 国は雇用の維持に努める企業が休業 ...続きを見る
企業はどんなときでも解雇できない？
コロナ危機も緊急事態宣言が発出されて、とても重大な局面になっています。 休業を余儀なくされた中小企業も死活問題になっています。 従業員を解雇する中小企業も多くなると考えています。 政府は雇用調整助成金という助成金の拡充を図り、雇用を継続するよう支援しています。 この雇用調整助成金は、労働基準法で決められた休業手当を従業員に支払うことが条件のひとつです。 し ...続きを見る
人事異動をうまくするコツは？
4月は人事異動の時期ですね。 多くの企業で昇進や転勤、そして配置転換を社員に通知するのではないでしょうか。 会社は社員に通知するまでに、様々なことを検討して決定します。 これまでの功績を認めて昇進させる、さらにステップアップしてもらうために転勤や配置転換する。 社員本人のことを考えて決定しているはずです。 しかし、転勤や配置転換を社員に通知すると意外 ...続きを見る
PDCAサイクルは本当に効果があるのか？
昔からPDCAサイクルという言葉を使っていました。 P（Plan）D（Do）C（Check）A(Action）と言いますね。 日本語では計画→実行→点検→行動です。 ビジネスにおいては、このPDCAサイクルで業務を改善することが多いです。 実際、私自身もPDCAサイクルを実践しています。 このPDCAサイクルを職場における従業員の教育に利用している企業も多いです。 目標を達成す ...続きを見る
障がい者雇用について
障がい者雇用と聞くと、「よくわからない」ということをお聞きます。 そうなんです。「よくわからない」ということがどれだけ不安か・・ これは働く障がい者の方も雇用する会社も同じ気持ちではないでしょうか。 『人事のミカタ』アンケート（障がい者雇用実態調査2019）には、以下のようなデータがあります。https://corp.en-japan.com/newsrelease/2019/19657.html ...続きを見る
働き方改革とは従業員のため？
働き方改革は誰のためなのでしょうか？ 数年前より「働き方改革」という言葉が突然、現れました。 そして、2019年4月より関連法がスタートしています。 ある調査会社のデータでは働き方改革に「取り組んでいる」と答えた企業が 60.4％だそうです。 そして、取り組みの具体的な内容は以下のとおりです。 休日取得の推進 77.2％ 長時間労働の是正 71.0％ 人材育成 49.6％ ...続きを見る
